再エネ賦課金の今まで支払った金額と今後の支払いをシミュレーションして驚愕した
太陽光発電を考えているのですがきっかけとなった再エネ賦課金の負担。厳密な計算はできないのですが今まで支払ってきた金額と今後支払うであろう金額を計算してみました。
再エネ賦課金の推移
まずは再エネ発電賦課金単価の推移です。
年度 | 単価(円/KWh) |
---|---|
2012年度 | 0.22 |
2013年度 | 0.35 |
2014年度 | 0.75 |
2015年度 | 1.58 |
2016年度 | 2.25 |
2017年度 | 2.64 |
2018年度 | 2.90 |
すごい勢いで上昇していますが今後も上がり続けることは確実で予想では2030年前後には5.64円/KWhとなるみたいです。 【再エネ賦課金】〜どこまで上がるか予想してみた〜 – EneLeaks(エネリークス)
2018年度まで支払った再エネ賦課金合計
まずは2012年から2018年までの再エネ賦課金の年度別支払い額です。
年度 | 単価(円/KWh) | 電力量(KWh) | 賦課金(円) |
---|---|---|---|
2012年度 | 0.22 | 8,565 | 1,884 |
2013年度 | 0.35 | 8,565 | 3,426 |
2014年度 | 0.75 | 8,565 | 6,424 |
2015年度 | 1.58 | 8,565 | 13,533 |
2016年度 | 2.25 | 8,565 | 19,271 |
2017年度 | 2.64 | 8,492 | 22,413 |
2018年度 | 2.90 | 8,565 | 24,839 |
電力量は2017年度以外は直近2年間の年平均です。(2017年度以外は集計できないため) 2018年度はまだ終了していないのでこれも年平均値を使用しています。
ということで、再エネ賦課金が始まってからの我が家の負担額は91,790円となります。
これだけでも結構支払っているんだな~と感じてしまいます。
2030年度まで支払う再エネ賦課金合計
次にこのまま太陽光発電を導入することなく、予想通り2030年に5.64円/KWhまで上がり続けた場合を考えます。2019年度以降の再エネ賦課金の単価は均等に上昇していくものとし年別の電力量は年平均値とします。
年度 | 単価(円/KWh) | 電力量(KWh) | 賦課金(円) |
---|---|---|---|
2019年度 | 3.13 | 8,565 | 26,794 |
2020年度 | 3.36 | 8,565 | 28,750 |
2021年度 | 3.59 | 8,565 | 30,706 |
2022年度 | 3.81 | 8,565 | 32,661 |
2023年度 | 4.04 | 8,565 | 34,617 |
2024年度 | 4.27 | 8,565 | 36,573 |
2025年度 | 4.50 | 8,565 | 38,528 |
2026年度 | 4.73 | 8,565 | 40,484 |
2027年度 | 4.96 | 8,565 | 42,440 |
2028年度 | 5.18 | 8,565 | 44,395 |
2029年度 | 5.41 | 8,565 | 46,351 |
2030年度 | 5.64 | 8,565 | 48,307 |
合計で450,605円となります。何と45万円、既に支払たった分を合わせると54万円!!(542,394円)
2030年度以降も考慮
ここで終わりではありません。あくまでピークを迎えるのが2030年度であって同じペースで反転していくとすると、単純に考えて倍になるので総額では108万円もの負担になるのです。
こうして改めて計算をすると再エネ賦課金の支払いが逃れられないのであれば太陽光発電を導入した方が良いのではないかと考えてしまったのです。
108万円も支払って何にも残らないよりは設備(太陽光発電)が残ってくれた方が良いに決まっています。
上記は現在の電気使用量が変わらないものとして計算していますが太陽光発電を導入すれば自家消費の分だけ再エネ賦課金の支払いが軽減されるというメリットもあります。
オール電化の家庭は考えた方が良いと思う
売電で償却できるとはいえ100万円以上の初期投資があるので、他の人にも勧めることはしませんがオール電化のように電気使用量の多い家庭は今後支払うであろう賦課金は計算してみることをお勧めしたいです。
これだけの負担を強いる制度はどうなのかと個人的には思いますが変えられる事はできないので自分でうまく立ち回るしかないと思います。